学校のプール授業が消える？激減の真相と民間委託が進む教育の現場

学校のプール授業が消える？激減の真相と民間委託が進む教育の現場についての真相をお届けします。

かつて全国の公立小中学校に完備されていた屋外プールが、ここ数年で相次いで役目を終えています。プール授業の廃止や自校保有の見直しが進む背景には、自治体や学校が抱える3つの構造的な課題が存在します。

最大の要因は、学校プールの老朽化と莫大な維持管理費です。1970年代から80年代の第2次ベビーブーム期に建設されたプール施設が一斉に耐用年数を迎えており、全面改修には1校あたり数千万円から1億円以上の費用がかかります。加えて、毎年の濾過装置の修繕、水道代、消毒用塩素薬剤の購入、専門業者による水質検査など、維持するだけで年間数百万円の予算が消費されるため、財政難に悩む自治体にとって重い負担となっていました。

次に挙げられるのが、教員の働き方改革と業務負担の軽減です。従来は教員が放課後や休日にプール清掃、給排水の機械操作、日々の水質検査を担っていました。さらに体育の授業中は、大人数の児童生徒に対して溺水事故を防ぐための厳重な監視体制を維持しなければならず、精神的・肉体的な負荷が極めて高かった実情があります。

そして3つ目は、民間スイミングスクールとの連携推進です。自治体が独自にプールを建て直すよりも、地域の既存施設を活用するほうがコストパフォーマンスが高く、水泳指導の専門家による質の高いレッスンを提供できるという判断が広がっています。