「夏休み廃止」は本当？小中学校の短縮化と分散化の真相に迫る

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完全廃止ではないとはいえ、昭和・平成期に定着していた「7月20日頃から8月31日までの約40日間」という固定概念はすでに崩壊しています。学校長期休暇の見直しが急務となった最大の引き金は、現場が直面する授業時数確保の逼迫です。

プログラミング教育や英語教科化、探究学習の導入などにより、現代の学校カリキュラムは過密化の一途をたどっています。ゆとりを持った指導時間を捻出するため、夏休みを数日から1週間ほど削る動きが一般化しました。さらに、近年の命に関わる記録的猛暑も影響しています。かつては「エアコンがないから休校にする」場所だった学校ですが、普通教室への冷房設置率が9割を超えたことで、快適な室内で授業を進め、最も暑い昼下がりの下校を避ける柔軟な時間割を組む自治体が増加しました。