映画料金はどこまで上がるのか?大手劇場の改定と損しない鑑賞術
映画チケットの価格改定を牽引してきたのは、業界最大手の一角であるTOHOシネマズだ。東宝株式会社を親会社に持つ同社が口火を切ると、松竹マルチプレックスシアターズ(SMT)や、全国に広大なネットワークを誇るイオンエンターテイメントが追随する。大手各社が足並みを揃えるように一般料金や各種割引の基準を見直したことで、全国的な底上げが定着した。
値上げの背景にあるのは、容赦ないコストの急増だ。劇場内の空調や映写機を動かす電力コストはここ数年で跳ね上がった。加えて、IMAXやDolby Cinema、ScreenXといった付加価値型スクリーンの導入・更新には億単位の投資が欠かせない。各チェーンの幹部は「鑑賞環境の質を保つための限界ラインだった」と口を揃える。だが、観客側の財布の紐がかつてないほど固くなっているのも動かしがたい現実だ。
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