Eスポーツ専門学校はやばい？プロ化の罠と高額学費の裏側を暴く

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日本国内におけるeスポーツの熱気は冷めることを知らない。だが、育成機関のビジネスモデルは極めて危うい土台の上に成り立っている。2年間で総額300万円から400万円に達する学費は、一般的な四年制文系大学の学費をも上回る水準だ。これだけの巨額投資に対して、実際に専業のプロゲーマーとして生活できる契約を勝ち取れる卒業生は、全体の1パーセント未満という過酷な統計が浮かび上がる。

学校側が掲げる「業界就職率90％以上」という看板にも巧妙なカラクリが存在する。内訳を精査すると、ゲーミングチームの所属選手になれた事例はごく一握り。大半は家電量販店のPC販売員、無関係な飲食チェーン、あるいは派遣社員として計上されているケースが後を絶たない。学校教育法に基づく専修学校認可を受けている施設であればまだ一般教養や学歴としての担保が残るが、無認可のスクールやサポート校形態の場合、最終学歴は高卒のままとなる。日本eスポーツ連合（JeSU）をはじめとする関連団体が競技環境の整備を進めているものの、教育現場における指導者の質や就職支援のガイドラインは依然として各校の裁量に丸投げされているのが実情だ。