2026年今年の夏の暑さはいつまで？猛暑の理由と気象庁最新予報

2026年今年の夏の暑さはいつまで？猛暑の理由と気象庁最新予報の基礎知識と応用に迫る! 専門的な視点で紐解きます。

猛暑から身を守る上で、ネット上で拡散される俗説や直感的な思い込みによる「誤った対策」が命取りになるケースがあります。特に多くの人が陥りがちな2つの盲点を整理します。

1. 「こまめなオン・オフ」が逆に電気代を高騰させる

環境省や大手空調メーカー（ダイキン工業等）の検証実験により実証されている通り、エアコンが最も電力を消費するのは「室温を設定温度まで一気に下げる立ち上げ時の10〜20分間」です。室温が下がった後は、インバーター制御によって微弱な電力で室温を維持できます。

そのため、「外出するから30分だけ消す」「寒くなったら消し、暑くなったらつける」といった断続的な操作を繰り返すと、コンプレッサーが毎回フル稼働し、結果として連続運転（つけっぱなし）よりも電気代が高くなる逆転現象が発生します。猛暑日において30分〜1時間程度の外出であれば、冷房を「自動運転」のままにしておく方が節電面でも室温維持の面でも圧倒的に有利です。

2. 「熱中症警戒アラート」の基準は気温ではなく「暑さ指数（WBGT）」

気象庁と環境省が共同で発表する熱中症警戒アラートは、最高気温だけで判断されているわけではありません。基準となるのは、気温・湿度・輻射熱（日射等）を取り入れた国際規格である「暑さ指数（WBGT）」が33以上と予測された場合です。（さらに危険極まりない状態として2026年に新設された「熱中症特別警戒アラート」は、都道府県内の全地点でWBGTが35に達すると見込まれる場合に発令されます）。

暑さ指数において最も大きな比重を占めるのは「湿度（約7割）」です。たとえ気温が32℃程度であっても、湿度が80%を超えるようなジメジメした環境では汗が蒸発せず、体温調節機能が破綻して熱中症を発症します。「今日は35℃に達していないから大丈夫」という油断こそが、屋内の事故を招く最大の盲点です。